盗聴や盗撮の被害を受けているかどうかは、盗聴器や盗撮カメラが見つからない限り通常は分かりません。そのため、これらの行為に気付いた時には手遅れのことが多く、すでに秘密やプライバシーが侵害されています。また、最近の機器は小型かつ高性能で、通信販売や専門店で簡単に入手できますので、市場への販売台数は年々増加の傾向にあります。

盗聴・盗撮の被害を最小限に抑えるためにも、セキュリティー調査の実施をお勧めします。

当社では市販盗聴器を対象にした「簡易調査」と、すべての盗聴器・盗撮カメラを対象にした「本調査」の2プランをご用意しています。

これらの調査を定期的に承ることも可能ですので、お気軽にご相談ください。